2025年に懸念されるシックハウス問題
2025年には住宅の省エネ基準が適合義務化される予定で、シックハウス問題の発生が懸念されています。これは、省エネ性能の向上に伴い、住宅の気密性が上がり、シックハウスの相談件数が増加しているためです。
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シックハウスに関する相談件数の推移
住宅リフォーム紛争処理センターなどの相談件数をもとに、住環境と空気質の関係をグラフでまとめました。
住宅リフォーム紛争処理センターなどの相談件数をもとに、住環境と空気質の関係をまとめると、相談件数は1982年から増加し、1992年から急激に増え、2000年頃には非常に多くなりました。これがいわゆるシックハウス問題が社会問題となりました。
2003年の建築基準法改正で、24時間換気の義務化やF4スターの導入が進み、シックハウス問題は改善傾向に向かいました。また、2002年には13種類の化学物質の室内濃度指標が定められ、問題はピーク時の約20%に減りました。ただし、依然として相談件数は一定数あります。
このシックハウスの相談件数がどのような原因で増減しているか、次のグラフから読み解くことができます。
シックハウス問題発生の原因
シックハウス問題発生のきっかけは第2次オイルショックで、日本全体で省エネの取り組みが進められ、住宅業界にも省エネ基準が導入されました。これにより住宅の気密性が上がり、シックハウス問題が発生しました。その後も省エネ基準の見直しが定期的に行われ、そのたびにシックハウスの相談件数は増加しています。特に1997年に次世代省エネルギー基準が導入されると、シックハウス問題が社会問題化しました。
2013年に次世代省エネルギー基準が改定されたことで、相談件数が再び増加し、2025年には新築住宅の省エネ基準適合の義務化が予定されており、再びシックハウスの発生が懸念されています。
高断熱・高気密さんと室内空気質さん
現代の家づくりでは高断熱・高気密が注目されていますが、省エネ性能の向上に伴い、シックハウスの相談件数も増加しています。家づくりでは、空気質への取り組みも重要です。
家を作る人は空気質にどう向き合うか自社の方針を発信し、家を建てたいと思っている人は健康面を重視して家づくりを行う必要があります。
現在も続くシックハウス問題
現在の相談件数はピーク時の約20%に減少していますが、依然として一定数の相談が続いているということが分かります。また、相談件数のデータは住宅リフォーム紛争処理センターなどの相談件数を参考にしていますが、相談先は自治体や医師、工務店や住宅メーカーなど複数ありますので、実際の相談件数はもっと多いと考えられます。
室内空気質の準備
一般社団法人空気環境改善研究所では、この内容を住宅の作り手に説明し、室内空気質の測定をサポートする体制を整えています。
現在の一般的な空気測定では、トルエン、キシレン、ベンゼン、パラジクロロベンゼン、ホルムアルデヒドの6物質しか測定されていません。エアみるを使った124種類の化学物質の測定により、室内空気中の主要な成分が健康に与える影響を確認しています。
また、こうした取り組みを発信していくことで、AIなどの技術革新により安全な暮らしを必要とする人に、必要な情報を届けることができます。
一般社団法人 空気環境改善研究所では、この内容を家の作り手および一般の方に説明し、室内空気質の測定をサポートする体制を整えています。
まとめ
シックハウス問題は住宅の気密性・断熱性が上がるときに発生してきました。2025年の省エネ基準義務化で新たなシックハウス問題の発生が懸念されます。この情報を周知し、対策を進めていただきたいです。
ご質問があれば、一般社団法人 空気環境改善研究所にご連絡ください。
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